環境の取り組みに関する考え方
―ミッション実現に向けた2つのマテリアリティ―
「幸せの追求と持続可能な環境が矛盾なく調和した社会の実現」をミッションとして掲げるパナソニック エナジーは、持続可能な社会への変革に向けて主導的な役割を果たすことが、私たちの根源的な価値だと捉えています。同時に、その役割を担うものとして、自らが環境に与える負荷も減らしていく責務があると考えています。
こうした当社の在り方と、ステークホルダーの皆さまからの観点を背景に、私たちは「脱炭素化の実現」と「循環型社会の実現」という環境に関する2つのマテリアリティを特定しました。そのいずれに対しても正の影響を最大化し、負の影響を最小化すべく、合わせて7つのKPIと2030年目標を下図のように定めています。
環境の取り組みに関する考え方
―ミッション実現に向けた2つのマテリアリティ―
「幸せの追求と持続可能な環境が矛盾なく調和した社会の実現」をミッションとして掲げるパナソニック エナジーは、持続可能な社会への変革に向けて主導的な役割を果たすことが、私たちの根源的な価値だと捉えています。同時に、その役割を担うものとして、自らが環境に与える負荷も減らしていく責務があると考えています。
こうした当社の在り方と、ステークホルダーの皆さまからの観点を背景に、私たちは「脱炭素化の実現」と「循環型社会の実現」という環境に関する2つのマテリアリティを特定しました。そのいずれに対しても正の影響を最大化し、負の影響を最小化すべく、合わせて7つのKPIと2030年目標を下図のように定めています。
Our Mission
「幸せの追求と持続可能な環境が矛盾なく調和した社会の実現」
2つの環境マテリアリティ

*1 : 車載用リチウムイオン電池北米工場生産品の電池単位容量あたりのCO2排出量
*2 : 当社が提供する製品を導入いただくことで、導入されなかった状態(ベースライン)と比較して、お客様や社会のCO2排出の削減に貢献した量
*3 : 省エネ推進や再生可能エネルギー導入、クレジットの活用などにより、CO2排出を実質的にゼロとした工場
*4 : 自社で使用している電力のうち、再生可能エネルギー由来の割合。証書やクレジットなど外部から調達した分を含む。
パナソニックグループでは、自社のCO2排出を削減し社会におけるCO2排出量削減に貢献する長期ビジョン 「Panasonic GREEN IMPACT」を発信し、パナソニックグループ全体で2050年に向けて、3億トン以上のCO2削減インパクトを目標としています。また、2030年には9,300万トンのCO2削減貢献を目指しており、当社はその約3分の2に当たる約6,000万トンの削減貢献を、マテリアリティ「脱炭素化の実現」に対する目標として据えています。

加えて、「当社電池の生産で実質的に排出するCO2排出量に対して、当社電池が社会で使用されることによるCO2削減貢献量が何倍となっているのか」を示す 「環境貢献指数」を当社の独自指標として設定し、2030年度に15とすることを目標としています。

パナソニックグループはさらに、資源効率が脱炭素化に寄与するとともに、地球上の限られた天然資源の消費を削減することが必要であるとの認識のもと、持続可能な社会の実現に貢献するため、パナソニックグループのサーキュラーエコノミー方針を定めています。当方針では、製品をお使いいただける期間を延ばし、ライフサイクルを通じて資源の生み出す価値を維持し高めることや、材料の使用を最小化しつつ、リサイクル材料や再生可能材料の使用割合を拡大すること、さらには、顧客やパートナーと協力して、循環志向の経営、情報共有、製品使用の新しいあり方を共につくることを原則としています。
パナソニック エナジーはこの方針に基づき、製品寿命の長寿化や、使用材料を削減したサーキュラーエコノミー型事業を推進しています。
Our Mission
「幸せの追求と持続可能な環境が矛盾なく調和した社会の実現」
2つの環境マテリアリティ

*1 : 車載用リチウムイオン電池北米工場生産品の電池単位容量あたりのCO2排出量
*2 : 当社が提供する製品を導入いただくことで、導入されなかった状態(ベースライン)と比較して、お客様や社会のCO2排出の削減に貢献した量
*3 : 省エネ推進や再生可能エネルギー導入、クレジットの活用などにより、CO2排出を実質的にゼロとした工場
*4 : 自社で使用している電力のうち、再生可能エネルギー由来の割合。証書やクレジットなど外部から調達した分を含む。
パナソニックグループでは、自社のCO2排出を削減し社会におけるCO2排出量削減に貢献する長期ビジョン 「Panasonic GREEN IMPACT」を発信し、パナソニックグループ全体で2050年に向けて、3億トン以上のCO2削減インパクトを目標としています。また、2030年には9,300万トンのCO2削減貢献を目指しており、当社はその約3分の2に当たる約6,000万トンの削減貢献を、マテリアリティ「脱炭素化の実現」に対する目標として据えています。

加えて、「当社電池の生産で実質的に排出するCO2排出量に対して、当社電池が社会で使用されることによるCO2削減貢献量が何倍となっているのか」を示す 「環境貢献指数」を当社の独自指標として設定し、2030年度に15とすることを目標としています。

パナソニックグループはさらに、資源効率が脱炭素化に寄与するとともに、地球上の限られた天然資源の消費を削減することが必要であるとの認識のもと、持続可能な社会の実現に貢献するため、パナソニックグループのサーキュラーエコノミー方針を定めています。当方針では、製品をお使いいただける期間を延ばし、ライフサイクルを通じて資源の生み出す価値を維持し高めることや、材料の使用を最小化しつつ、リサイクル材料や再生可能材料の使用割合を拡大すること、さらには、顧客やパートナーと協力して、循環志向の経営、情報共有、製品使用の新しいあり方を共につくることを原則としています。
パナソニック エナジーはこの方針に基づき、製品寿命の長寿化や、使用材料を削減したサーキュラーエコノミー型事業を推進しています。